これからの社会はどのような社会になるでしょうか？そして、どのような職業に就くべきでしょうか？
当たりは分かりません。20年前にスマホを予想し、それに関連したサービスを創造できたでしょうか？子ども達の生きる時代に伸びる業界はどこかは分かりません。
でも、外れは分かります。
銀行、保険です。既に兆候が出ています。今度の本で、何故、そうなのかを説明します。
また、フラット化する社会（https://amzn.to/3vuc8NA）を読めば、会計士は斜陽であることが分かります。私が広域通信制学校が伸びると確信しているのも、この本のおかげです。
人工知能が発達すれば、エビデンスベースの職業はだめでしょうね。医者がその典型的です。さらに、会社の場合の中間管理職もそうです。
簡単に言えば、今で言えばお笑い芸人・プロ野球選手のような一部が大勝ちして、圧倒的大多数が潰される人たちと、地元密着した中長期のデータ収集に基づくサービスの提供者、そして非正規雇用に分かれる社会です。
これからの社会をよくするには、生きるためのノウハウを持たず、非正規の人を少なくすることが課題です。
と私は思っています。この考えを自宅では語りません。私は仕事を自宅に持ち込まないことをルールとしていますので。
本日、晩酌の時、欧州大陸の国が映し出されました。そうしたら、家内が言い始めました。何が何だか分からずに、とりあえず進学を指導するのではなく、小さいときからの職業イメージが大事だ。職人をしっかり育てる教育が必要だと語りました。そして、なんで30人学級ではなく、そこに着目しないのだろうと憤慨していました。
普通の主婦がそれに気づけるのに、何故、中央官庁の人が気づけないのだろう。
クリステンセンはイノベーションには持続的イノベーションと破壊的イノベーションがあることを示しています（https://amzn.to/3vv69Z2）。中央省庁の語る未来像、読んでどう思いましたか？「いいよね」と思ったでしょ。そう、既存の価値観の延長上にあるのが持続的イノベーションなのです。一方、私の書いた未来像をどう思われましたか？おそらく、不快感をお持ちでしょう。それが破壊的イノベーションなのです。
中央省庁は、現在のニーズに応えなければならない。それは分かっています。でも、破壊的イノベーションを理解し、それを持続的イノベーションに「仕込む」だけの知恵が無いのでしょうか？
経済・産業界は1990年代に破壊的イノベーションに移行しています。あとは労基法の改定が続くでしょう。それをうまくやる官僚が生まれて欲しい。ようは、欧米と同じ労働法が必要なのです。
追伸 この次元で教育を考えている人って、だれかいるのかな？
