教員志望者が減少しています。それは教員養成系大学でもです。そして、過酷な労働環境にあります。
世間でブラック勤務のことが話題になっていることは良い傾向です。教師を何でもお悩み相談先と思い込んでいる人が少しでも減ればいいなと思います。
では、過酷な労働環境を改善する権限を持っているのは、どこでしょう？
文部科学省ですか？
違います。
教育委員会ですか？
違います。
校長ですか？
違います。
じゃあ、だれですか？
あなた、つまり、自分なのです。
定時に帰ればいいのです。
そうすると、「仕事が終わらない」と言います。それが間違いです。定時に帰れる仕事量が、仕事なのです。それ以上の仕事を押しつけられたら、断ればいいのです。
部活の顧問は断ればいいのです。
そうすると、「周りの先生から言われる」と言います。それが間違いです。ほかの先生は、あなたが部活の顧問をやるかやらないかであたなを評価しません。職員室での立ち居振る舞いで決めます。部活の顧問はそのごく一部にしか過ぎません。
もし、あなたが40歳代、50歳代ならば、若い同僚のために、定時に帰り、顧問を断る義務があります。20歳代、30歳代の人たちは、教え子以上に我が子を守る義務があります。
そんなこと出来るの？と思われる方は、法律で理論武装してください。徹頭徹尾、勝てる戦いなのです。家族のため、同僚のために、戦ってください。その先に、違法労働によらない教育が生まれます。上の人たちは、動いている間は改革しません。例えば、部活がにっちもさっちもいかなくなれば、部活数の精選、社会体育への移行、指導者としての兼業の推奨が起こるでしょう。まずは帰り、断ることから始めましょう。
