SNSを見てもトレンドが全く見えない。まあそうでしょう。文部科学省が事務処理発信しかできないのですから。いいことです。
バラバラとした情報発信の中でトレンドは何かは、脱工業化社会・少子化という大きな流れによって決まります。今は小さいですが、学びの多様化校の比率が高まります。そして、今は全くないですが、義務教育段階の通信制が必ず出ます。
文部科学省ができるのは、上記に関連して学習指導要領の弾力化（例えば、義務教育段階の学習指導要領の通信化の特例措置）でしょうね。あとは免許法の縛りの緩和、つまり教員養成系大学・学部の廃止（財務省は攻めるでしょう）。
なんかな～。自分は逃げ切れたと思います。ただ、実証的な教育研究が衰えれば、上記で「根拠俺」が跋扈するだろう。
すったもんだで20年かかるでしょう。
文部科学省には「りこう」もいますが、いまのところ規定の事務処理能力の高い秀才が動かしているのですね。ば～かみたい。その人たちの視野は数年だし、10年以上先も数年先の延長上しか考えられない。
