私はかなり前から、何度も、何度も、今の教育システムは崩壊すると予言しています。それに対して「今の教育は無くなるのでしょうか？」と聞かれます。それは西川ゼミのゼミ生も例外ではありません。私は大爆笑して「その考え方自体が工業化社会だよ。脱工業化社会とのは選択肢が多様になり、一人一人が選択できる社会だ。だから、今の教育を選択する子どもや保護者は一定数いる。ようは、現在は今の教育以外を選択できないのが、それ以外も選択できる。」と申します。
下村文部科学省大臣（正確にはそれ以前の、経済産業界、それを受けた教育再生実行会議）が始めた前回の改革は、一言で言えば、大学（大学入試）を変えることによって、初等・中等教育を変えようとしたものです。
しかし、頓挫しました。理由は大学も、そして初等・中等教育における教師、そして過半数の子ども・保護者が望んでいなかったのです。
では、誰が望んでいたのか？それは経済産業界の中で、工業化社会では生き残れないと思っている企業です。その人達の声を受けて、経済産業省が社会人基礎力をまとめました。
もし、経済産業省の官僚だったら、1条校は相手にしません。大きな組織は変わりません。少なくとも崩壊しない限り。当然、文部科学省と連携しようとはしません。1条校はお任せし、1条校に関わらないのです。
では、何をするのか？
既存の実務資格を、経済産業界と共同して見直します。例えば、新たな実務資格の創成する業界団体に対して予算をつけるのです。
上記の実務資格と実務経験を中心として学歴を含まない採用条件を採用することを促すのです。少なくとも一般職・技術職ならば、それほどの障害は無いと思います。
つまり、高校・大学で学んでいない人に門戸を開くのです。
おそらく教育界相手に期待するより、桁3、4桁ぐらいは期待できます。
既存の教育界は、何が起こっているか分かるまでに5、6年ぐらいかかるでしょう。そして、呪われるでしょう。しかし、既に脱工業化社会の教育を行っている非1条校は諸手で喜ぶでしょう。そして遅くとも10年以内に、1条校と非1条校の関係が逆転するでしょうね。
多くの人には、急速すぎると考えるでしょう。しかし、移行期間に社会に出る生徒・学生は非正規雇用にたたき込まれるのです。人ごとの学校・教師に合わせるわけにはいきません。
ま、野人の妄想です。しかし、5年以上前からハッキリとしている私の妄想です。こんな妄想をしている人にとって、教育界隈のニュースは脱力なのです。ごめんなさい。
