■ [大事なこと]教科 
『学び合い』によるアクティブ・ラーニングを学ぶには様々な入り口が用意されています。
小学校の先生の入り方でも色々ですが、中学校、高校の先生方は、まずは教科だと思います。そこで最近は様々な教科別のアクティブ・ラーニングの本が出版されるようになりました。
しかし、考えてください。その授業を受けている子どもは同じなのです。ある先生のアクティブの意味と、別の先生のアクティブの意味が真逆だったら混乱してしまいます。また、学校としてアクティブ・ラーニングに取り組もうとしたとき、一人一人がばらばらだと不便なことがあります。
ある教科の先生がアクティブ・ラーニングに取り組み成果を上げたとします。ところが、その方法論がその教科に特化しているため、他の教科に広げられないか、広げるのが困難です。これでは学校としての授業力アップになりません。
不遜ながら申します。『学び合い』はすべての教科において同じ理論、同じ方法論で実践できます。
と言ってもリアリティがないですよね。
ご安心ください。
ご用意しています。同じ理論、同じ方法での各教科のアクティブ・ラーニングの実践を。
すでに実践されている方は、他教科の方に紹介ください。
■ [大事なこと]教員養成 
教員養成に関する中央教育審議会の答申では、教員養成に関して実践と乖離しているとう苦言を何度もいただいております。教職大学院も、今後の専門職大学もその流れでしょう。しかし、どんなにカリキュラムに縛りをかけても実効性に欠けるように思います。
昔から、理屈と膏薬はどこにでも貼れる、という言葉があります。そして、大学人はその理屈づくりがうまい人です。
じゃあどうするか？
教育ではなくアウトプットで縛ります。
例えば、教員採用試験で縛ります。文科省は、大学と都道府県と連携して教育内容を定めよと今、求めています。しかし、実効性はあまりないように思います。理由は、地方公務員法の第十八条の二において「採用試験は、人事委員会等の定める受験の資格を有する全ての国民に対して平等の条件で公開されなければならない。」とあります。現状の日本国民が納得する公平とは、大学入試試験と同じような問題です。その内容だったら大学で何も学ばなくてもOKです。教員採用試験を受けた方だったら思いませんでしたか？「これって、大学入試の時に受験したら満点取れそう」と。少なくとも私はそうです。
教員採用試験の問題を大きく変えるならば、それを説明しなければなりません。それを都道府県教育委員会、実際は都道府県の教育センターの指導主事に求めるのは酷です。
じゃあどうするか？
医師養成をモデルにして妄想します。
つまり、一定の単位を取ることを受験資格とした教員免許試験を実施します。作問者は文科省の定める諮問委員会が選定します。委員の半数は大学人、半数は学校現場の人です。非公開ですが、一定期間後に公開されます。
以上によって、教員養成系学部・大学の教育内容と直接コントロールできます。多くの人は知らないと思いますが、文科省は大学の教員内容をあまりコントロールできません。現状の教科科目でチェックできるのは科目のタイトルです。免許法で「生物」と位置づけられる科目だったら、科目の中に「生物」という言葉が入っているかどうかです。例えば、理科教育学というタイトルの授業で教育の話しをせず、生物学の話しを延々と話をしたという猛者がいますが、その人に対して何も出来ませんでした。文科省の担当者は役人なのですから、外形的なものでしかコントロールできません。それが劇的に変わるのです。
一次合格者は2年間のインターン期間を経て、教員免許状が交付されます。インターン期間は非常勤のようなものです。ただし、教職大学院に入学した場合は免除されます。なお、教職大学院を修了後、5年後、10年後に勤務し続けているかという調査があり、公開されます。従って、修了認定は厳しくなるでしょう。
以上のようなイメージを持っています。
ただし、これが実行されるとしたら、教員採用者が減少する10年弱後です。（だから、気楽に書けます。ごめんなさい。私は退職ですから。）
そのころになると、就職状況が厳しくなり、教員を強く志望する人が増えるでしょう。
経済的な問題だったら、教員採用されたものに対しては奨学金の返納を免除するという過去の制度を復活させます。
これは私の妄想ですが、私だけの妄想とは思っていません。このことを頭に描いて各種の情報を収集すると、それの布石と思われるものが数年に一度ぐらい耳に入ります。
さて、どうなるか？
でも、教育は結局のところ「人」なのです。
